農薬と聞くと「身体に悪影響を及ぼすのではないか」「体内に蓄積していつか病気になるのではないか」と心配になる人も多いのではないでしょうか。
しかしながら、農薬は農作物の生産量増加や病気の防止など農家の労働軽減に大きな功績があります。
現在使用されている農薬は、私たちが喫食しても害がないよう、品質や安全性を評価する膨大な試験や検査をクリアしたもののみ使用されています。
また農産物の残留農薬は、国や自治体、民間の検査機関でさまざまな研究や調査が定期的に実施されており、食品の安全性を確保しています。
この記事では、農産物の残留農薬とは何か、農薬が使われる理由から残留農薬をできるだけ抑えた食品を仕入れるための対策を紹介します。
農産物の残留農薬とは
残留農薬とは、野菜や果物などの農作物を育てたり収穫したりする際に使われた農薬が、収穫後もごくわずかに食品の中に残っている状態のことです。
農薬は、作物を病気や害虫、雑草から守るために欠かせない存在ですが、使われたすべてが完全に分解されたり、洗浄で取り除かれたりするわけではありません。
そのため、ほんの少しだけ食品に残ることがあります。
こうした残留農薬による健康への影響を防ぐために、日本ではすべての農薬や動物用医薬品に対して残留基準値が決められており、食品ごとにその基準を超えないよう厳しく管理されています。
農薬が残っている食品の喫食は問題ないのか
私たちが口にする食品には、たとえごくわずかに農薬が残っていても、健康に影響が出ないようにしっかりとした基準が定められています。
この基準は、まず「食品安全委員会」という専門機関が科学的なデータをもとに安全性を調査し、その結果を踏まえて厚生労働省が安全な量を設定するという仕組みです。
残留農薬の基準は、「毎日食べ続けても体に悪い影響が出ない量」を目安として決められており、定期的にサンプリング検査が行われています。
もし基準を超える量の農薬が確認された場合、その農産物およびその農産物を使用した食品も合わせて販売できません。輸入食品についても、入ってくる際に検疫で厳しくチェックされます。
正しい使い方で農薬が基準以下におさえられていれば、健康へのリスクは非常に低いと考えられています。
体内に入った農薬も、時間の経過とともに分解されたり体外へ排出されたりするため、過剰にたまる心配はほとんどありません。
毎年、数件ほど残留農薬の基準値を超えたことでリコールが発生しています。
リコールは本来起きるべきものではありませんが同時に、残留農薬の検査体制がしっかりと機能している証とも言えます。
農産物の残留農薬量
農産物に含まれる残留農薬の量には、「最大残留基準（MRL）」と呼ばれる厳格な上限が食品ごとに決められています。
これは、農薬を正しい方法で使った場合に食品中に残る最大量を示すもので、健康に悪影響が出ない範囲の中で設定された安全な目安です。
たとえば、にんじん・キャベツ・りんごといった農産物それぞれに異なる基準があり、この数値を超えた場合は市場に出回ることが許されません。
さらに日本では、基準が定められていない農薬に対しても、一律0.01ppmという非常に厳しい基準が設けられています。
これは100万分の1というごくわずかな単位で、安全性をより高めるための仕組みです。
残留農薬の濃度はppm（100万分の1）という単位で細かく管理されており、正しく使われた農薬はほとんど検出されないか、検出されても安全な範囲内に収まるようになっています。
こうした科学的な評価と管理のもとで、私たちが口にする食品は常に安全性が保たれているのです。
人体への影響
食品に含まれる残留農薬は、人の健康に影響が出ないよう厳しく管理されています。
農薬の安全性は、動物実験などの科学的な毒性試験を通して評価され、その結果をもとに「一日許容摂取量（ADI）」や「急性参照用量（ARfD）」といった指標が定められます。
「ADI」は、毎日長い期間食べ続けても体に悪影響が出ない量のこと。
「ARfD」は、短い期間にある程度まとめて摂取しても問題がない量を意味します。
これらの数値は食品安全委員会が科学的な根拠に基づいて決定し、その内容を踏まえて厚生労働省が基準を設定しています。
このため、基準の範囲内に収まっている残留農薬であれば、健康被害のリスクは非常に低いと考えられています。
また、体内に入った農薬は時間とともに分解されたり排出されたりするため、適切な使い方がされている限り、体の中にたまって悪影響を及ぼす心配もほとんどないでしょう。
ただし、過剰な摂取や基準を超える使用があると、健康への影響が出る可能性があるので、適切な管理は欠かせません。
また日本と海外では、農薬のポジティブリスト制度や残留基準値が異なるため、その違いが原因で輸入や輸出ができなかったり、検疫で止められてしまったりするケースがたびたび発生しています。
ポジティブリスト制度
ポジティブリスト制度は、すべての食品について残留農薬の基準値を定め、基準値を超える農薬が検出された場合は販売や流通が禁止される制度です。
以前は一部の農薬のみ基準値が定められていましたが、現在は未設定の農薬も一律0.01ppmという厳しい基準で管理されています。
この制度の導入により、国内外で使用される多くの農薬を一律に規制できるようになり、消費者の健康リスクを低減できるようになりました。
農薬だけでなく飼料添加物や動物用医薬品にも適用が拡大され、食品衛生行政の監視体制がより強化されています。
現場では農薬使用基準を守ることが安全な食品流通の根幹となっています。
農薬が使われる理由
農薬が使われるのは、作物を害虫や病気、雑草などから守り、安定して収穫できるようにするためです。
日本は温暖で湿気の多い気候のため、どうしても病害虫が発生しやすく、農薬を使わなければ作物が枯れてしまったり、収穫量が大幅に減ってしまうこともあります。
また、農薬は作物の見た目や品質を整える役割も担っており、市場に出すための基準を満たす上でも欠かせません。
さらに、除草剤を使うことで草取りの手間が減り、農家の負担を大きく軽くできるという利点もあります。
こうした理由から、農薬はやみくもに使われているわけではなく、必要最低限の量にとどめ、厳しい安全基準のもとでしっかり管理されています。
使用する農産物原材料の安全性確認
私たち食品事業者は、残留農薬が検出されない農産物を仕入れることが求められます。
そのためにも「どこから仕入れるか」をしっかり選ぶことが大切です。
信頼できる生産者や仕入先かどうかを見極め、可能であれば、残留農薬の検査結果を提出してもらうのがベストです。
それ以外にも有機ＪＡＳやGAP（適正農業規範）などのルールを守って農薬の使い方や管理をしているか確認しましょう。
また栽培履歴・防除歴などを入手して管理体制をチェックすることもできます。
また、納品された農産物は、ラベルや証明書を見て産地・生産方法・農薬の使用状況をきちんとチェックします。
安全な農産物原材料を確保するためには、まず信頼でき、しっかりとコミュニケーションが取れるサプライヤーと取引することが重要です。
さらに、有機JAS認証を受けたものや減農薬栽培の食品など、できるだけ農薬の使用量が少ない原料を選ぶことで、リスクをより一層低減することができます。
まとめ
「残留農薬」は、作物の病害虫防除や収穫量の確保などのために使われた農薬が、ごくわずかに食品内に残っている状態です。
残留と聞くと不安に思うかもしれませんが、実際には厳格な基準と検査体制のもとで安全性が確保されています。
まとめ
- 残留農薬は「一日許容摂取量（ADI）」や「急性参照用量（ARfD）」といった基準に基づき、人体に影響が出ない量が細かく定められている
- ポジティブリスト制度により基準値を越える残留農薬が検出された食品は販売・流通禁止
- 残留農薬で違反が見つかった商品は破棄され、原因究明や再発防止が指導される
こうした仕組みによって、農作物は安全性が守られているため、残留農薬の過度な心配は不要です。
ただ仕入れ先（生産業者や輸入国）によっては、基準値以上の残留農薬が検出された食品を提供される可能性もあるので、食品は信頼できる仕入れ先から仕入れましょう。
安全な食品を仕入れるためにも、食品の残留農薬の検査結果や生産者とのコミュニケーションを定期的にとると安心です。
農産物の供給業者側は、生産者の管理や定期的な残留農薬の検査などで、安全な農産物の流通に努めることが望まれます。
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